株式会社ビジョン 東証プライム上場(証券コード:9416)ISMS認証登録(情報セキュリティマネジメント)IS 650094 ISO/IEC 27001:2013  JIS Q 27001:2014

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CHECK

セキュリティ診断ドットコムが不足しているセキュリティをご案内します

自社に当てはまる項目にチェック!

日々高度化するサイバー攻撃に対応するには、1つの対策だけでは不十分です。
さまざまな脅威に幅広く対策することで、自社や顧客の安心を守ることができます。
現在の対策で充分なのか、以下のかんたん診断でチェックしてみましょう。

CHECK!

  1. Q1パソコンにウイルス対策ソフトは導入済みでしょうか?

  2. Q2無線LANネットワークやWiFi環境でのネット接続はしていませんか?

  3. Q3社内にシステム担当者や専門部署はありますか?

  4. Q4サーバーなどにデータのバックアップは取っていますか?

  5. Q5UTMまたはファイアウォールは導入済みでしょうか?

事例CASE STUDY

導入事例

A社 A社
UTM
月額リース

3,800円

B社 B社
UTM+セキュリティHUB
月額リース

7,800円

C社 C社
UTM+セキュリティHUB+VPN構築+
ファイアウォール+バックアップルータ
月額リース

29,800円

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フィンシング詐欺、マルウェアの感染、DDoS攻撃など
日々、増え続けるサイバー攻撃...

貴社では、こんな課題
ありませんか?

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お悩み 1

情報漏洩の不安があり、
心配な日々。

「顧客情報」や「機密情報」が日々蓄積され、いつ情報漏洩がおきないか心配な日々だ。定期的なセキュリティチェックもできていない。

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お悩み 2

セキュリティ人材不足で
十分な対策ができていない。

セキュリティに詳しいIT人材が社内におらず、会社として、どのような対策を施せばよいかわからない。最低限の対策しかできていない。

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お悩み 3

働き方の変化で適切な
対策が取れているか不安。

リモートワークやハイブリッドワーク、クラウドサービスの活用により業務形態がかわってきており、適切な対策がとれているか不安だ。

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SECURITY
RISK
セキュリティリスク

1

SECURITY RISK

法人組織が抱える
セキュリティリスクのTOP10

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情報セキュリティ10大脅威 2025 [組織]

独立行政法人情報処理推進機構

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の2025年の調査によると、法人組織が抱えるセキュリティリスクの一番は「ランサム攻撃」による被害。
ランサム攻撃とは、マルウェアの一種であるランサムウェアを使った攻撃のことで、主に標的型メールやフィッシングを経由して行われ、データを暗号化して使用できなくし、その復旧と引き換えに身代金を要求します。

2

SECURITY INCIDENT

セキュリティインシデント
(事故)

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万が一、セキュリティンシデント(事故)が発生してしまうと・・・

業務面でのリスク

金銭面でのリスク

3

LATEST SOLUTION

セキュリティ対策

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これまでサイバーセキュリティ対策は、
ウイルス等の侵入を防ぐことが定石でしたが、サイバー攻撃の多様化に伴い、

セキュリティ手法も多様化してきています。

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セキュリティリスク

事例➀ 事例➀
概要
大手飲料メーカーに対して、ランサムウェアによりグループ拠点にあるネットワーク機器(VPN等)の脆弱性などを突かれ、内部へ侵入されました。推定では90億円規模の直接的な損失が生じたと見込まれています。
対策
EDRの強化、パソコンやサーバーの不審な動きを常時監視し、迅速に遮断するシステムを導入しました。
事例 事例②
概要
大手通信会社の業務PCがEmotetに感染し、端末に保存されていた取引先のメールアドレスなどが流出しました。
さらに、窃取されたアドレスや取引先名を悪用した「攻撃メール」が第三者に送信され、被害が拡大しました。
対策
端末レベルでのセキュリティ対策として、EDR(Endpoint Detection and Response)が有効です。
EDRは、従来型のマルウェア対策ソフトでは検知困難な未知の脅威や、OSの脆弱性を突く攻撃などをリアルタイムに検知し、遮断します。
事例 事例➂
概要
メールやSMSを使ったフィッシング詐欺や、不正送金ウイルスによるインターネットバンキングの不正送金被害が多発しています。
対策
セキュリティ機能付きルーター / UTMの導入。接続するすべてのPCやスマホをまとめて保護し、フィッシングサイトへの誘導や遠隔操作ウイルス(マルウェア)の侵入を水際で防ぎます。

SCS評価制度(セキュリティ対策評価制度)とは?

セキュリティ対策評価制度(SCS評価制度)とは、経済産業省と内閣官房が中心となって検討・整備を進めている
企業のサイバーセキュリティ対策の状況を一定の基準に沿って評価し、その水準を段階的に可視化する制度です。

評価段階 位置づけ 主な評価方法 有効期間の目安
★3 基礎レベル 一般的なサイバー脅威に備える基礎的な対策 セキュリティ専門家による確認を伴う自己評価 1年程度
★4 標準レベル サプライチェーンへの影響が大きい企業に求められる対策 第三者評価機関による実地審査・技術検証を含む 3年程度
★5 高度レベル より高度な対策 未定 未定

セキュリティ診断ドットコムなら最新の
ソリューションで、

法人セキュリティをトータルにサポートします!

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COST 料金体系

ビジョンならお客様のビジネス形態に応じて様々な料金プランをご提案できます
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契約形態PLAN

規模や目的に合わせていつでも拡張

規模や目的に合わせていつでも拡張

購入・リース型

タイトル お客様 price-image03
物件所有者

お客様

リース会社

機械スペック

新品

新品

初期費用

有無料プラン有

有無料プラン有

月額ランニングコスト

低※カウンター料金のみ

中※カウンター料金のみ

契約年数

無

3年~7年

保守サポート

メーカー

メーカー

中途解約料金

撤去費のみ

リース残積 + 撤去費

5~10年程度長期利用者様向け

5~10年程度長期利用者様向け

※左右に動かしてご覧ください

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FLOW導入の流れ

ビジョンならお客様の会社へ1社1社訪問し、オフィス環境やセキュリティ課題をヒアリングした上で、
最適なセキュリティ対策をご提案・導入し、導入後の運用サポートもお任せ頂けます。

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Q&Aよくあるご質問

Q保守サービスについて教えてください。
A ご導入いただくセキュリティサービスによって若干変わる部分はありますが、機器保障やバックアップサービス、サイバー保険加入などの対応が可能です。
詳しいサポート内容についてはスタッフにお問合せください。
Q具体的にどういった対策をしたらよいのかわかりません。
A お客様の利用環境、使用状況によって必要なセキュリティサービスが変わってきます。
無料の脆弱性診断も行っておりますので、まずはお気軽に相談ください。
Q購入とリースだとどちらがお得でしょうか?
A 初期費用をはじめ、月々の費用や物件の所有権、契約期間など購入とリースでそれぞれメリット・デメリットがございます。基本的にはお客様にお選びいたくことが多いですが、ご提案も可能ですのでお気軽にご相談ください。
Q現状セキュリティ対策はしているのですが、見直しを検討しています。
A ビジョンではこれからセキュリティ対策をする方からのお問合せを多くいただいておりますが、すでにセキュリティ対策をしている方の利用環境の見直しの対応も可能です。
ヒアリングの上最適なご提案をいたしますので、まずはお問合せください。
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選ばれる理由STRENGTHS

REASON 1

業界でも高水準のセキュリティ性

取り扱っているサービス、商材はすべて常時更新される最新技術が使われているため、日々出現する様々なウイルス攻撃等にも対応が可能です。

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REASON 2

専門知識不要、セキュリティ対策が初めての方でも安心

なにから手を付けていいのかわからない方でも心配は不要。
専門のスタッフが丁寧にご説明いたします。

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REASON 3

お客様の事業規模や内容に合わせた提案が可能

お客様の業種、事業規模、従業員数などに合わせて、対策をするべき具体案を提案いたします。

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COMPANY INFORMATION

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会社概要

商号
株式会社ビジョン
創業
1995年6月1日
設立
2001年12月4日
資本金
2,938百万円 (2025年6月30日)
従業員数

国内:860名
(社員 704名 アルバイト 156名)
海外:111名
(社員 103名 アルバイト 8名)
※2025年6月末現在

事業内容
  1. グローバルWiFi事業
    海外事業
    国内事業
  2. 情報通信サービス事業
    固定通信事業
    移動体通信事業
    ブロードバンド事業
    OA機器販売事業
    インターネットメディア事業
  3. グランピング・ツーリズム事業
  4. その他
URL
https://www.vision-net.co.jp/
主要取引先
オリックス株式会社/キヤノンマーケティングジャパン株式会社/サクサ株式会社/ソフトバンク株式会社/株式会社クレディセゾン/株式会社メンバーズモバイル/Apple Japan/Advanced Info Service Plc./AT&T/BANGKOK SAMURAI CO., LTD/CSL Ltd./DHIRAAGU/Docomo Paciofic/Globe Telecom, Inc./HUAWEI TECHNOLOGIES CO., LTD/IT&E/KT Corp./LGU+/Maxis Communications Berhad/Orange France/PT. Internux/PT. Smartfren Telecom Tbk/PT. Telekomunikasi Selular/Singapore Telecommunications Ltd./T-Mobile/Verizon Wireless/Vodafone Italy/中華電信股份有限公司/中国聯合通信有限公司

その他、海外主要通信会社多数
認証登録
IS 650094 / ISO 27001:2022
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